人事に必要な資格とは?その資格の種類をご紹介!!

会社の根底を担い、組織の人材を支えるという非常にやりがいのある仕事の一つが人事です。

そのため、転職して人事に挑戦したいという人も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、人事への転職を考えている人向けに、必要とされる資格を一つずつ細かく解説していきます。

人事に資格は必要なのか?

鈴木

人事への転職を考えているのですが、必要な資格って何かあるのでしょうか?

鈴木

この資格がないと人事にはなれないというものはなく、無資格でも転職は可能です。

しかし、ご自身のキャリアップなどを考えるのであれば人事、特に労務関係の資格は持っておいたほうが良いと言えます。

人事という仕事そのものに絶対必要な資格というものはありませんが、資格があると会社内で評価されやすかったり、日ごろの業務知識が増えたりする恩恵があります。

その点を考えると人事には取得しておくと良い資格というものは数々あると言えるでしょう。

また、人事は採用されたあとでも、そこからキャリアアップを目指すのであればとっておいたほうが良い資格というものもあります。

実際に調べてみると人事の仕事で役に立つ資格というものはたくさんあって、一体何を取得すればいいのか分からない人も多いでしょう。

ポイントは、下記のような目的別に考えることです。

  • 人事への転職を成功させたい
  • 労務関係に詳しくなりたい
  • 人事として幅広く仕事をしたい

自分が将来目指すキャリアがどこにあるのかを明確にし、しっかりと目的を絞り込んでから資格取得を目指すようにしましょう。

人事へ転職を目指したい人におすすめの資格 

ここでは人事へ転職を目指す人におすすめの資格をご紹介します。主に以下の資格が挙げられるでしょう。

  • マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)
  • 人事総務検定
  • 産業カウンセラー試験
  • ビジネス・キャリア検定
  • 日商簿記2級
  • マイナンバー実務検定

Microsoft Office スペシャリスト(MOS)

Microsoft Office スペシャリストMOS) は、WordやExcelなどのMicrosoft Officeを使いこなせるという証明になる資格です。

人事事務などはパソコンを使った業務がメインなので、MOSを取得すれば面接などでPRすることができることでしょう。

そしてMOSの取得は面接でのPRだけでなく、実務においても作業効率が上がり仕事がしやすくなるという点がメリットとしてあります。

なお、MOSには、一般レベルの「スペシャリスト」と上級レベルの「エキスパート」があり、レベルによって出題範囲(※1)が異なります。

試験科目 スペシャリスト エキスパート
Word 文字サイズやフォントの変更、表の作成・編集、作成した文書の印刷など、Wordでの基本的な編集機能を理解している人 スタイル機能や目次・索引作成などの長文機能、他のアプリケーションソフトからのデータ取り込みなど、Wordでの高度な機能を理解している人
Excel 数式や基本的な関数の作成、セルの書式設定、グラフ作成など、Excelでの基本的な操作を理解している人 ピボットテーブルなどのデータ分析、条件付き書式や入力規則の設定、マクロの作成・編集など、Excelでの高度な機能を理解している人

MOSはパソコンとテキストとソフトの3つがあれば独学が可能です。

また、合格率などは公表されていないので難易度は明確に言及できませんが、毎月複数回開催されているので落ちてしまってもすぐに再受験がしやすいという点で気軽に受けられる資格と言えるでしょう。

※1 MOS 試験レベルについて

参照:https://mos.odyssey-com.co.jp/index.html

人事総務検定 

人事総務検定は、一般社団法人人事総務スキルアップ検定協会が主催の検定で、人事に関する幅広い知識や実務能力が身につきます。

資格取得の学習を通じて、人事総務の実務やそれに付随する法律知識などを習得できるので、人事への転職を目指すのであれば取っておきたい資格です。

また、出題は「社会保険労務士」と重なる部分もあるので、そちらの資格取得を考えている人にもおすすめと言えるでしょう。

資格区分は1級から3級で、試験は年に2回開催されます。

こちらの合格率などは公表されていませんが、人事総務検定は2級と3級は通常の試験のほか「特別講習」を修了することで取得することができます。

それぞれの級における受験レベルの目安(※2)は次のとおりです。

  • 1級:課長レベル
  • 2級:主任レベル
  • 3級:担当者レベル

なお、こちらの資格の受験には協会への登録が必要で、有効期間満了日前に継続更新研修(有料)を受講しなければ資格が失効してしまうという点は注意が必要です。

ただし、1級取得者は無期限になるなどの一部例外もあります。

※2 LEC東京リーガルマインド「人事総務検定」

参照:http://jinji-soumu.akibare.ne.jp/

産業カウンセラー試験 

産業カウンセラー検定は、職場でのカウンセリングを行うことができる証明となる資格です。

産業カウンセラーとは、職場において社員が心身ともに健康で働けるようにするためサポートを行う人を指します。

資格を取得後、一般社団法人日本産業カウンセラー協会に資格登録を行うことで「産業カウンセラー」という肩書きで活動することができます。

産業カウンセラー試験の2019年度の合格率(※3)は次のとおりです。

  • 学科試験合格率 69.4%(2,788名受験)
  • 実技試験合格率 66.5%(1,122名受験)
  • 総合合格率:61.3%

産業カウンセラー試験では、学科か実技のどちらかのみ合格した場合、翌年度及び翌々年度の同試験が免除になります。

合格率が60%以上あるため難易度としては普通かもしれませんが、受講資格に

「協会が行う産業カウンセリング学識及び技能を修得するための講座を修了した者」

もしくは

「大学院研究科において心理学又は心理学隣接諸科学、人間科学、人間関係学のいずれかの名称を冠する専攻(課程)の修了者であり、指定された単位を取得している者」

という条件(※4)があるので、事前に確認しておきましょう。

※3 一般社団法人日本産業カウンセラー協会「合否結果について」

※4 一般社団法人日本産業カウンセラー協会「受験資格について」

参照:https://www.counselor.or.jp/examination/tabid/111/Default.aspx

ビジネス・キャリア検定

ビジネス・キャリア検定を持っていると、人事に関する知識の習得はもちろんのこと、実務能力の評価等を正しく行えるという証明ができます。

ビジネス・キャリア検定は下記の8分野での受験が可能です。

  • 人事・人材開発・労務管理
  • 経理・財務管理
  • 営業・マーケティング
  • 生産管理
  • 企業法務・総務
  • ロジスティクス
  • 経営情報システム
  • 経営戦略

この分野からさらに1級から3級と区分が枝分かれしているので、他に比べて非常に受験する選択肢が多い検定と言えるでしょう。

なお、令和元年の合格率データ(※5)は、どの分野においても1級は10%から30%、2級は30%から60%、3級は50%から70%ぐらいです。

自分の職種にマッチしたものを選択して受けることができるので、人事であれば「人事・人事開発・労務管理」及び「企業法務・総務」などの分野がおすすめです。

※5 令和元年度前期ビジネス・キャリア検定試験実施結果

参照:https://www.javada.or.jp/jigyou/gino/business/

日商簿記2級 

日商簿記2級の資格を持っていると、人事総務のスキルアップに役立つ企業活動や会計実務の知識を持った証明となります。

人事の人が経理をマスターすれば、給与に関する事務処理なども簿記の仕訳に落とし込みができるようになります。

また、しっかり理解できている分、従業員から問い合わせがあったときなどの対応もスムーズになって社内での信頼を勝ち取れるでしょう。

日商簿記2級直近の合格率(※6)は、下記のとおりです。

受験者数 実受験者数 合格者数 合格率
154
(2020.2.23)
63,981名 46,939名 13,409名 28.6%
153
(2019.11.17)
62,206名 48,744名 13,195名 27.1%
152
(2019.6.9)
55,702名 41,995名 10,666名 25.4%

日商簿記2級は常に合格率が25%前後であるため、難易度は難しい部類であると言えます。

しかしながら、受験資格に一切の制限がないため高校生から大学生、社会人に至るまで様々な人がチャレンジできる資格です。

また、テキストが充実しているので独学での取得を目指すことができるという特徴もあります。

簿記2級以上の資格があれば人事部のみならず経理部からも重宝される人材となるでしょう。

※6 商工会議所の検定試験「2級受験者データ」

参照:https://www.kentei.ne.jp/bookkeeping

マイナンバー実務検定 

マイナンバー実務検定は、マイナンバー制度に関する知識を有していることを証明する資格です。

各企業へ対応が求められているマイナンバー制度に関する資格ということで、これからますます需要が増えてくる資格と言えるでしょう。

人事の場合、健康保険や労働保険、源泉徴収など現在あらゆる企業の手続においてマイナンバーが必要となっています。

そのため、この資格を持っていればその知識を実務でも十分に生かすことができます。

資格区分は1級から3級に分かれていて、マイナンバーに関する法令や罰則、番号法の概要などを問われる問題が出題され、いずれも70%以上の正当率で合格(※7)となります。

※7 マイナンバー実務検定 出題範囲

参照:https://www.my-number.or.jp/

【関連記事】

人事の仕事やスケジュール、活かせるスキル、収入を未経験にも分かりやすく解説

労務関係に強くなりたい人におすすめの資格 

ここでは労務関係に強くなりたい人ににおすすめの資格をご紹介します。主に以下の2つの資格が挙げられるでしょう。

  • 衛生管理者
  • 社会保険労務士

人事の仕事は、社会保険手続きや給与計算などの労務管理が複雑で難しいと言われています。

在職中でも取ることができれば労務に関する専門知識を得ることができて仕事の効率が上がるというメリットのほか、人事のスペシャリストとして会社内でのキャリアアップが望めるでしょう。

衛生管理者

衛生管理者は、労働者の安全・衛生を管理能力が身につく国家資格です。

衛生管理者とは労働に関する条件や環境の改善、疫病の予防等の管理を行う人を指し、主に人の管理を行う人事担当者が持っていると心強い資格と言えるでしょう。

50人以上の労働者を行う場合、一人以上の設置が義務付けされているので、この資格を持っていればあらゆる事業所で活躍することが可能です。

令和元年度実施の試験による合格率(※8)は、下記のとおりです。

種類 受験者数(人) 合格者数(人) 合格率(%)
第一種衛生管理者試験 68,498 32,026 46.8
第二種衛生管理者試験 33,559 18,511 55.2

合格率は一種と二種ともに50%前後を推移しているので、資格の難易度としては普通ということが言えるでしょう。

第一種と第二種では内容に大きな違いはありませんが、「有害業務の有無」によって変わってきます。

第一種であれば建設業や製造業などの事故や危険のリスクが高いと言われる職場で衛生管理者として活躍することができます。

そのような業界の事務として働きたいと思うのであれば取得を目指すべきですが、人事として必要な管理能力を得るということであれば第二種でも価値のある資格です。

※8 安全衛生技術試験協会「統計」

 参照:https://www.exam.or.jp/exmn/H_shikaku502.htm

社会保険労務士

社会保険労務士の国家資格を持っていれば、労務管理のプロフェッショナルであるという証明ができます。

人事の労務関係に強くなれることはもちろん、この資格一つあるだけで労務コンサルティング業務などで独立開業することも可能です。

その理由から社会保険労務士は人気がある資格ですが、その出題範囲の広さから一般的に難しいことで有名です。

2019年8月25日に行われた第51回社会保険労務士試験の合格者は38,423人が受験したにも関わらず、その合格率が6.6%という結果(※9)であったことから他の資格に比べて取得難易度が非常に高いことがうかがえます。

そして、もし努力の末に資格取得ができたとしても、実際に社労保険労務士として活動するには、

「法律が定める2年以上の実務経験」

もしくは

「事務指定講習の終了」」

という条件があるので、そこは注意が必要です。

事務指定講習には、通信指導過程や面接指導過程があり、社労士の実務に必要な知識をそこで改めて学習する流れになっています。

※9 厚生労働省「第51回社会保険労務士試験の合格者発表」

参照:https://www.sharosi-siken.or.jp/

人事としてキャリアを広げたい人におすすめの資格 

人事という仕事は、先に触れた労務以外にも採用や雇用、教育といった様々な仕事内容があります。

ここでは人事として幅広くキャリアを積み上げていきたい人におすすめの資格をご紹介します。

主に以下の2つの資格が挙げられるでしょう。

  • キャリアコンサルタント
  • メンタルヘルス・マネジメント検定

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントは、厚生労働省より登録された「JCDA」と「キャリコンサルティング協議会」が資格認定機関として実施していて、平成28年4月から国家資格となりました。

この資格があれば、能力開発に関する相談やアドバイスが的確にできるという証明ができます。

そして、試験の種類は学科試験と実技試験(論述、面接)があります。

JCDAもキャリアコンサルティング協議会も実施日時や学科試験の内容は共通しており、論述や面接といった実技試験の時間配分なども一緒です。

しかし、「論述試験の内容」「面接での合格基準」はそれぞれ異なるため、受ける場合は事前に確認しておきましょう。

2020年3月に行われたJCDAとキャリアコンサルティング協議会によるキャリアコンサルタントの合格率(※10)は下記のとおりです。

JCDA:第14回キャリアコンサルタント試験

種別 申込者数(人) 受験者数(人) 合格者数(人) 合格率
学科 1,767 1,728 1,194 69.1%
実技 1,838 1,810 1,182 65.3%

キャリアコンサルティング協議会:第14回キャリアコンサルタント試験

種別 申込者数(人) 受験者数(人) 合格者数(人) 合格率
学科 1,691 1,601 1,043 65.1%
実技 1,882 1,839 1,225 66.6%

JCDAとキャリアコンサルティング協議会ともに合格率に大きな差はなく、資格における難易度も標準的であるということがうかがえます。

学科試験という筆記科目だけでなく、ロールプレイによる面接試験があるというのが、このキャリアコンサルタントの大きな特徴の一つと言えるでしょう。

※10 JCDA「第14回キャリアコンサルタント試験」 キャリアコンサルティング協議会「第14回キャリアコンサルタント試験」

参照:https://www.jcda-careerex.org/

メンタルヘルス・マネジメント検定

メンタルヘルス・マネジメント検定は、社員のメンタルに関する対処法やそれに必要な知識などを修得できる資格です。

ストレス社会と謳われ問題となっている現代、メンタルケアができる人材というのは今後も需要が増え続けることが予想されています。

人事という人の管理を任される仕事に就いている人がこの資格を持っているとなればまさに鬼に金棒と言えるでしょう。

メンタルヘルス・マネジメント検定の資格区分は、下記のとおりです。

  • Ⅰ種(マスターコース)
  • Ⅱ種(ラインケアコース)
  • Ⅲ種(セルフケアコース)

Ⅰ種からⅢ種はそれぞれケアを行う対象と、その到達目標が異なります。

Ⅰ種は人事労務管理スタッフや経営幹部レベルを対象に、人事戦略を絡めたメンタルヘルスケア計画や研修等の企画、立案を行えるというところが到達目標となります。

Ⅱ種は主に管理職向けに、部下の不調などに対して適切に配慮できるような対応を取れるというレベルが到達目標です。

そして、Ⅲ種は一般社員を対象に自分のストレスの状況把握ができるレベルを到達目標としています。

ここで、2019年11月3日に実施された資格区分ごとの合格率(※11)を確認していきましょう。

コース 申込者数(人) 受験者数(人) 合格者数(人) 合格率
Ⅰ種 2,027 1,620 252 15.6%
Ⅱ種 11,088 9,936 4,302 43.3%
Ⅲ種 5,814 5,248 3,501 66.7%

このデータからメンタルヘルス・マネジメント検定はⅡ種が圧倒的に人気があり、Ⅰ種のみ難易度が非常に高いということがうかがえます。

もし、Ⅰ種を合格できた人には大阪商工会議所が主催する「Ⅰ種合格者フォーラム(※12)」に登録できるようになり、セミナーや交流会に参加することが可能になります。

よって、この資格を取りたいと考えるのであれば最上級のⅠ種を目指して学習する価値はあるでしょう。

※11 メンタルヘルス・マネジメント検定試験「公開試験結果」

※12 メンタルヘルス・マネジメント検定試験「Ⅰ種合格者フォーラム」

参照:https://www.mental-health.ne.jp/

人事で求められるスキルとは? 

鈴木

人事の仕事で取っておきたい資格は非常にたくさんあるのですね。資格以外で言えばスキルはどういったものが求めらるのでしょうか?

鈴木

人事は面談や教育を通じて人の管理を行うことが仕事です。

そこには社員のメンタルケアなども含まれるためコミュニケーション能力は必須とも言えるスキルでしょう。

また、それ以外にも人事に求められるスキルは多くあります。

人事は、採用や研修といった教育のほかに人事戦略や労務管理という仕事があるため、コミュニケーション能力や事務処理能力など求められるスキルが幅広く、資格以上に「人間力」というものが重宝されます。

コミュニケーション能力 

人事は人に関する業務が多いので、当然ながら高いコミュニケーション能力が求められます

このコミュニケーション能力は、主に採用、教育・研修、労務管理などで活用されるものです。

日頃から人事が社内でしっかりとこのコミュニケーション能力を発揮していないと、会社側と従業員側で誤解やトラブルが起きやすくなってしまいます。

また、面接などでは限られた時間内で、その人物が会社にとって適正のある人材であるかどうかという見極めをするときにも、このコミュニケーション能力の高さというのは非常に重要となるでしょう。

労務に関する専門知識

労働基準法の改正などにより、労務に関する専門知識はどの会社の人事であっても必ずと言っていいほど常に求められているものです。

人事として働いている人でも、働きながら労務に関する知識を常にブラッシュアップさせている人は大勢います。

 労務に関する知識が十分にあれば労務管理を一通りこなせるのはもちろんのこと、何か労務トラブルが起こった際などに適切な対処できるようになって、会社からも重宝されるでしょう。

また、そのような知識は従業員がわかりにくい給与や就業規則の細かいことなどをしっかり答えることもできるようになるので、社内での信頼も厚くなると言えます。

なお、労務に関する専門知識を得るには資格の取得がおすすめです。

「衛生管理者」や「社会保険労務士」などの資格は労務関係の専門的な知識を得ることができます。

情報収集能力 

人事では、適正に人を評価するために日頃の仕事ぶりから人間関係まであらゆる情報を収集できる人、日常的に採用や労務に関する情報などを収集できる人が求められています。

特に人の評価というものは、異動や昇格もしくは降格等に大きく影響するので、正しい情報を集めて総合的かつ慎重に判断をしなければいけません。

それ以外にも、労務情報など年々変化するものには特に敏感である必要があります。

なぜなら、既存の古い情報だけを持って仕事をしていると法令違反を犯す可能性もあるからです。

人事は、働きながら常に新しい情報を入れて日々勉強をしないといけない仕事だということを知っておいたほうが良いでしょう。

プレゼンテーション能力 

新卒採用や中途採用における会社説明会は人事が行うことが多いです。

そのため、良い人材に来てもらうためには魅力あるプレゼンテーションが行えるスキルが必要です。

「もともと興味がなかった会社だったけど、説明会で興味を持って応募した」という求職者が出てくるのは、現場での人事担当者のプレゼンテーション能力が高いからです。

そのような人事がいれば、会社としても良い人材に出会える機会が増えるので、長くいてほしいと思うことでしょう。

文章力 

人事は、求人票や採用案内など多くの人に読んでもらう文章をつくる機会が多いので、文章力はあるほうが良いです。

主に、社外に向けたものは求人関係で、社内に向けたものとしては通達や人事に関する案内等で文章作成することがあります。

ただ正しい文章を書くということだけでなく、自社の魅力を伝える文章、読みやすく目を惹く文章を心がけて書く必要があるので、こういったライティング能力を持った人は人事としても重宝されるでしょう。

未経験で人事への転職は可能?

鈴木

人事に求められる資格やスキルなどが詳しくわかりました!でも、人事は未経験なので転職は不安です。実際、未経験で人事に転職することは可能なのでしょうか?

鈴木

人事の転職は、それまでのキャリアを見て採用されるケースがあるので、未経験で転職となるとハードルが高くなるのは事実です。

しかしながら、人事を希望する志望動機など、転職をするための事前準備を怠らなければ可能性はあります。

未経験で人事に転職することは容易なことではないにしても、決して不可能ではありません。

最近は、人事でも「労務関係」と「人材採用」の分野は未経験でも受け入られている傾向があります。

ですので、その分野に絞って求人を探しながら「なぜ未経験で人事を希望しているのか」という志望動機をはっきりと答えられるようにしておけば、転職の可能性は自ずと上がっていくでしょう。

人事の資格取得を目指すなら通信講座がおすすめ

より効率的かつ短期間に人事の資格を取得したい人は、通信講座がおすすめです。

STUDYing

引用元:https://studying.jp/

忙しくてなかなか資格勉強に時間を割くことができない人にはSTUDYingがおすすめです。

STUDYingであればスマホ、パソコン媒体を問わずどこでも学習が可能です。

そのため、仕事が忙しく家に帰ってから勉強ができないという人でも、通勤時間や昼休み時間などのいわゆる「スキマ時間」で学習を進めることができます。

学習以外にも、資格取得に関する情報なども定期的に発信されているという点も魅力的です。

STUDYingの公式サイトはこちら!

ユーキャン

引用元:https://www.u-can.co.jp/

講義形式ではなく独学でしっかりと勉強していきたいならユーキャンの通信講座がおすすめです。

科目別にガイダンス動画が充実しているほか、添削や質問ができるので勉強中に行き詰まるといった独学ならではの問題が解消されます。

人事の資格に触れて言及すると、2019年度の社労士試験合格者は2,525人中228人がユーキャン受講(※12)によるもので、その実績と信頼性も高いです。

※12 ユーキャン「社会保険労務士講座」

ユーキャンの公式サイトはこちら!

ヒューマンアカデミー

引用元:https://haa.athuman.com/

ヒューマングループは資格取得の大手オンラインスクールです。

特にキャリアコンサルタントの育成と地位向上に力を入れているので、人事の資格取得を目指す人にぴったりの通信講座です。

キャリアコンサルタント養成講座は最短3ヵ月での取得ができるように設定されているので、短期集中型での取得を目指す人はこちらの通信講座を検討してみましょう。

ヒューマンアカデミーの公式サイトはこちら!

人事への転職に強い転職エージェント2選を紹介

ここで、人事の転職を目指すにあたっておすすめの転職エージェントを2件ご紹介します。

転職エージェントを利用すれば、面接対策や職務経歴書の添削はもちろん、面接の日程調整も代理で行ってくれるため、一人で転職活動するよりも効率的に進めることができます。

doda

引用元:https://doda.jp/

転職エージェントの中でも圧倒的知名度のあるdodaは、履歴書や職務経歴書のアドバイスが充実しているので、転職経験のない人でも安心して利用することができます。

また、dodaは非公開求人を含め多数の案件を保有していて、人事の転職に関しても得意としている転職エージェントです。

MS-Japan

引用元:https://www.jmsc.co.jp/

MS-Japanは、人事など管理部門に特化した転職エージェントです。

経験者向けの案件は多いため未経験だと敷居は高めですが、希望条件やこれまでの経歴等によっては未経験者であっても良いアドバイスが得られる可能性があるため、人事への転職を考えている人は登録しておいて損はありません。

MS-Japanの公式サイトはこちら!

まとめ

今回は、人事に必要な資格とその種類などについてご紹介いたしました。

未経験の転職でもチャンスがある人事は、絶対に必要な資格というものがありませんが、取得をすることで仕事の幅が広がったりキャリアアップが望めたりする資格はいくつもあります

また、いずれの資格も持っていれば転職の際のPRにつながることは間違いないので、人事が未経験で志望動機だけでは不安だという人は、事前に資格取得を目指してみるのもおすすめです。

今回の記事を参考に、人事資格の資格の取得や転職の参考になれば幸いです。