転職アドバイザー井上
新卒で入社したメガバンクから、大手人材会社に転職して早6年。
現在はキャリアアドバイザーとして、幅広い業界、業種の転職者のお手伝いをしています。
求職者・鈴木
明治大学卒。新卒で大手製紙メーカーに入社。営業として働いているが、自分のやりたいことは何かと考えるうちに現状に対して違和感を覚え、転職活動を始める。
こんにちは!転職アドバイザーの井上です!
「年収 900万円」と検索している人は、
『今よりも年収upさせるためには具体的に何をすれば良いの?』
とと悩みますよね。
今のキャリアを磨くこと、稼げる業界や業種に身を置くこと、転職する場合はそれを活かせる職場を見つけること、正しい情報収集が大切です! そこで、この記事では転職アドバイザーの目線から、「年収900万円を目指す」ことに関するノウハウを全てお伝えします。 最後まで読めば、年収900万円台も夢でないかもしれません!
目次
年収900万円の実態とは? 手取りや貯金額は
でも今後、結婚をしたり、家族を持つことを考えると……もう少し欲しい気もします。ぶっちゃけ、この倍くらい稼げるようになるためには、今後何をどうやって頑張れば良いのでしょうか?
ただ、今後キャリアを積むにあたり、これくらいの高給与を得ることを目標にすることは悪くないと思います。簡単ではありませんが、しっかり着実にキャリアを積み重ねていけば叶えられるかもしれません。
年収900万円稼ぐのは簡単ではありません。しっかりとキャリアビジョンを形成し、着実に経験を積みスキルを磨く必要があります。また、正しい情報収集も大切です。
年収900万円の人は43人に1人
年収が900万円台の人はどれくらいいるのでしょうか。
国税庁調べの「民間給与実態統計調査」(平成28年)では、正規雇用で働く年収900万円台の会社員は全体の2.3%となっています。つまり、43人に1人しかいないという少ない数字です。
ここから見てわかるように、年収900万円を達成することは非常に難しく、誰しもが到達するわけではないということです。
年収900万円稼げる職業とは?
ではこれだけの高年収を稼げる職業というのは一体なんなのでしょうか。
一般的には、営業職(商社、銀行、保険、製薬、外資系ITベンダー、不動産など業界にもよる)、エンジニア、コンサルタント、財務管理(管理職候補)、機械設計や製品設計、医師は高給与な職種となります。
年功序列の会社では勤続年数が長かったり、管理職や役職に就くことで、年収900万円を超えることもあります。また、営業職の場合はインセンティブにより年収900万円を得られる可能性もあります。いずれにせよ高年収になるためには、入社後の自分の頑張り次第と言えます。
以下はマイナビ転職が掲載していたモデル年収による、年収が高い職業ランキングです。
1位 システムアナリスト(ITエンジニア)1396万円
2位 コンサルタント・経営戦略(コンサルタント・金融・不動産専門職)1260万円
3位 臨床開発モニター(CRA)(医薬・食品・化学・素材) 975万円
4位 不動産営業(コンサルタント・金融・不動産専門職) 948万円
5位 システムコンサルタント(業務系)(ITエンジニア) 899万円
となっています。(出典:マイナビ転職)
ITエンジニアは市場のニーズも非常に高いので、高給与求人も多く存在します。また、勉強や経験を積むと、それだけキャリアとして評価もされやすい職種です。技術や知識だけでなく、コミュニケーション力、交渉力なども+αの武器として評価されます。外資系のエンジニアは優秀な人材の確保の為に高額年収を提示されるケースが増えてきました。
不動産営業はインセンティブありきで年収900万円を望める職業です。完全成果報酬、実力次第の世界にはなりますが、年収重視の方にはおすすめです。その他、自身の興味や経験を元に、年収の見込める業界を狙うのも手でしょう。
年収900万円の手取りは約670万円前後
イメージを膨らませるため、かなりざっくりと計算してみましょう。年収900万円の人が、正社員として、仮にボーナスが4ヶ月分支給されると計算すると、900万円÷16ヶ月=56万円が月給となります。
年に2回のボーナス月には約170万円(月額給与+ボーナス2ヶ月分)が入る計算になります。
ただし、額面の給料から、社会保険料、雇用保険料、年金保険料、住民税などの保険料や税金などを天引きした金額が支給されることになるので、手取り額はだいたい、月39万円程度。
年間の手取りは650万円~700万円くらいになると予想されます。
扶養家族の人数、住宅ローン控除などによって課税される税金額が変わるので一概には言えませんので、あくまでイメージとして考えてください。おおよそ額面の75%くらいが手取りになると心づもりしておくとよいでしょう。
また、累進課税方式により、年収が上がるにつれ、所得税の率も段階的に上がるので注意が必要です。
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年収900万円の貯金額は毎月10万円程度
年収900万円台の世帯では、多くてだいたい月10万円は貯蓄に回すことができる可能性がありそうです。
しかしながら子供の有無や、住宅ローンの有無などで大幅に変わりますので一概には言えませんが、ボーナスなどを多めに貯蓄して、年間300万円以上を貯蓄に回す家庭もあるようです。
少なくともやりくり次第で余裕のある暮らしができる可能性があるということのようです。
家賃は15万円程度で子供がいても衣食住に困ることはない
子供がいる世帯のケースになります。
額面はよく見えるが、あまり余裕のある暮らしぶりとは思えない。。。というのが年収900万円世帯でよく聞かれる話です。
児童手当やこどもの医療費助成についても所得制限があったり(自治体による)、また年収900万円以上を稼ぐゾーンが大手企業の社員で部長クラスや役職者が多く、年齢も40~50代が大半を占めており、子供も学費がかかる時期なこともあり、支出が嵩むことも多いようです。
また、累進課税法と言って、年収が高ければ所得税率が上がるシステムもあり、思いのほか手元に残るお金も少ないと言った印象を受けるのでしょう。
参考までに、年収800万円から年収900万円に上がったとしても、実質的な手取り額は60万円程度の増加イメージになります。
~年収900万円の家庭のモデルケース~
★給料月額56万円(手取り42万円)、妻(専業主婦)、子ども2人。都内在住。
家賃・住宅ローン:15万円
食費:7万円
光熱費:2万円
通信料:2万円5000円
貯金:7万円
その他諸経費:3万円5000円
毎月自由に使えるお金:5万円
都内で3LDK~4LDKほどの広さのある一戸建て、もしくはマンションを購入したとして、月々のローンは約10万円~15万円ほど。
地価の安い地方ならもう少し住宅費は抑えられそうです。
児童手当の所得制限の目安は子供2人なら世帯主の年収が917万円以上。年収900万円台となると、わずかな収入の差で手当がもらえる人ともらえない人が出てきます。
子どもが2人とも公立の大学まで行くならばなんとかなりますが、私立大学や遠く離れた場所で下宿するとなると、仕送りをするのも一苦労です。
ボーナス月にまとまったお金が入るとはいえ、夫婦2人の老後資金のことを考えるとそう贅沢もできません。
子どもにはできるだけお金のかからない大学に行ってもらったり、奨学金を得たり、自宅通学してもらう、アルバイトをしてもらう、妻にパートに出てもらうなどの努力が必要になるかもしれません。
とはいえ、衣食住に困ることはなく、節度を守って生活すれば貯金をすることも可能です。
年収900万円をもらえる企業ならば退職金もそれなりあるはずなので、「切羽詰まっている」というほどではないでしょう。
湯水のようにお金を使うことはできませんが、いろいろな選択肢がある年収帯であるといえます。
年収900万円台を稼ぐ人は、平均40~50代の役職のある大手企業に勤める人が多く、正規雇用の会社員全体の2.3%と一握りです。早い段階から稼ぎたい気持ちが強い方は、高い給与が狙える職業も知っておくと良いでしょう。
年収900万円台の世帯では、子供がいる場合は助成が受けられなかったり、また支出も多いため、実質の暮らしぶりはかなりの余裕があるとまではいかないものの、生活に困ることはなさそうです。
【コラム】年収900万円は公的制度を受けられないことが多い年収
他にも、年収900万円以上を得ている世帯にはいくつか公的な助成が受けられないことがあり、不公平感のない制度作りがたびたび論じられています。
日本の所得税には累進課税方式が採用されていて、収入が増えれば税負担も重くなるシステムです。収入が多ければ、それだけ負担できる余裕もあるはずだという前提に立っているためです。
ところが、少子化対策で子育て支援策などが打ち出されていることから、この所得税の負担以外において不公平感が出はじめています。子育て支援策の多くはその対象を、収入が所定の水準以下の世帯に限定しているためです。
子どもがいて年収が一定水準以上に達している世帯は、所得税に加えて子育て費用も負担しなければなりません。一方、年収が一定水準未満の世帯は子育て費用が軽減されるので、実質、手取りに格差が生じています。特に悩みを抱えるのは、年収がその境目で前後している世帯でしょう。
年収900万円前後は、国の助成金制度の対象から外されがちな年収帯です。「稼いでるんだからちょっとくらい多めに負担してもらってもいいでしょ」と言わんばかりですね。そのため、収入の割には自由に使えるお金が少なく、意外と苦しい思いもしているようです。公的制度の負担額は大きいのに、受けられる恩恵が少ないことがこの年収帯の悩みの一つでしょう。
高校の授業料の他にも、以下の例があります。
・児童手当の支給額
所得が上限を超えると子供1人あたり1万円から1万5,000円の児童手当がもらえない。所得制限の目安は子供2人なら世帯主の年収が917万円以上。
・子供医療助成制度
子供が一定の年齢になるまで医療費が無料または減額。高所得者は対象外であることが多い。上限は自治体による。
・所得税負担額
累進課税により、年収が高いほど税率が高くなる。
・社会保険料負担(年金・医療・介護)
年金保険料、健康保険料、介護保険料は収入×一定の割合なので、年収が高いほど負担が大きい。
・保育園利用料
世帯収入が高いほど保育料は高くなる。基準は自治体による。地域と収入によっては10万円を超えるところも。
所得の低い人でも教育や社会保障を十分に受けられるようにする所得再分配機能は社会において必要なものですが、稼ぐほどに損をする仕組みでは、労働意欲をそぐことになりかねません。特に年収900万円あたりをボーダーとした公的補助制度は多いので、不公平を感じてしまう世帯も多くあるようです。
年収900万円を目指すための転職で注目するべきポイント5選
一緒に頑張りましょう。
年収900万円を得るためにはどのような転職活動をすれば良いのでしょうか。
ポイントを知り、着実に動けば、可能性は高まります。
ポイント1 業界を変える場合は業界全体の賃金や伸び率がいいところを選ぶ
高給与が期待できる業界というのが存在します。
業界全体の賃金が高いトップ5は、「航空運輸業」「金融、保険業」「電気・ガス・熱供給・水道業」「情報通信業」「各種商品卸売業」となっています。
航空運輸業は月給が高く、平均年齢42.3歳で58.38万円。
金融商品先物業などは、投資コンサルタントやファンドマネジャー、金融ディーラーなどが該当します。月収の56.34万円に加えて、年間賞与が288.53万円と高額な数字であり、年収はかなり高い水準です。
ボーナスがこれほど良いのは、成果報酬的要素も多分に含まれていると思われます。
早ければ30代で1000万円台の収入も夢ではない大手銀行や保険会社なども、年収800万円以上は26.6%もいます。
また、電気業も(月収50.46万円)と高く、電力会社などが該当します。
ちなみに、業種別の給与階級別構成割合の統計をみてみると、「電気・ガス・熱供給・水道業」の業界で働いている人の内、3分の1を超える37.4%が年収800万円以上を得ています。
「情報通信業」においては、19.6%が年収800万円以上。
各種商品卸売業(48.34万円)は、主に商社であり、総合商社や貿易商社などがここに含まれます。「学術研究、専門・技術サービス、教育、学習支援業」といった業界も、16.4%が年収800万円以上となっています。
年収900万円を得るには、管理職になったり、専門職として働いたり、会社の発展につながる業績を上げることはもちろん不可欠ですが、伸びしろのある業種を選ぶことも大切と言えます。
ポイント2 同じ業界内でも規模が大きい企業を目指す
高年収を得られるかどうかは、会社の規模も関係しています。統計的に、従業員数が多く規模が大きい会社ほど、高収入の割合が高いことがわかっています。
少し前のデータになりますが『平成24年 民間給与実態統計調査』から、企業規模別年収を見てみると、従業員数10人未満の事業所に勤める人の平均給与は、290万円6千円。10人以上の事業所の平均は312万円。
30人以上の企業は322万円3千円、100人以上で366万円2千円、500人以上で389万円7千円、千人以上で412万円1千円、5千人以上で427万円3千円と、企業規模が上がるにつれ、年収も高くなっていることが分かります。
企業規模が大きくなるにつれ、資金力があり、それなりの体力があることも理由の一つでしょう。
このことから、少しでも規模の大きい会社を選ぶことも重要であることがわかります。
ポイント3 今までの経験を活かせる業種や職種に絞る
全くの未経験から心機一転、新たな業界や職種にチャレンジすることも良いのですが、その場合これまでのキャリアが加味されず、年収が下がってしまうこともありえます。
確実に年収を上げるためには、今までのキャリアを活かした業種や職種を選ぶことが鉄則です。
その場合、これまで培ってきた経験やキャリア、またスキルを存分に表現できる様に、これまでの実績を数値化してみたり、ノウハウを言語化出来るように十分に準備しておくことが、転職する上では非常に重要なポイントになります。
ポイント4 業界内のシェア率が高く、業績のいい企業を目指す
業界によっては、数社で国内シェアを独占している場合もありますので、よく業界研究・企業研究をして臨むべきでしょう。後述しますが、転職エージェントなども各業界に精通しているコンサルタントが在籍している場合があるので、相談してみてもいいかと思います。
ポイント5 大企業でなくても、新事業などで成長しそうな企業を目指す
一般的には有名企業でなくても新しい事業を手掛け急成長を遂げている会社や、業界内でシェアが高く、業績が順調に上がっている会社もあります。上述の内容と矛盾するようですが、会社の規模だけにとらわれないで、事業内容や業績、業界内シェアなどをよく考慮することも転職活動には必要です。
普段から情報のアンテナを張り、テレビニュースなどにも敏感になっておくことも大事でしょう。
また、セミナーや異業種交流会などで人脈を広げておくと、新たな事業やビジネスチャンスが舞い込むかもしれません。
高年収の職に就くためには、まずは給与の良いと言われている業界や業種を狙うことも一つの手でしょう。未経験からのチャレンジになる場合は、年齢が若いことは武器になります。
基本的には、これまでのキャリアを活かしてステップアップすることが王道になるでしょう。その業界のシェアをとっている会社、業績の伸びている会社、また、企業体力のあるできるだけ規模の大きい会社を選ぶと年収UPの可能性は高まります。また、規模にとらわれず、急成長を遂げていたり将来性のある会社を見つけることも大事です。
情報キャッチに遅れないように、常にアンテナを張り情報網を張り巡らせておきましょう。
年収900万円への転職はエグゼクティブ求人限定の転職エージェントがオススメ
もっと色んなサイトを細かく見ていくしか方法がないのでしょうか。仕事もしているのでなかなか時間が持てず苦労しています。効率的に求人を探したいのですが、何かいい方法はありますか?
そういうときは、転職エージェントに登録しておくことをおすすめします。中でも年収900万円以上となると高給与求人の分類なので、エグゼクティブ向けのエージェントに登録しておくといいかもしれませんね。
年収900万円以上の求人は、マネージャーや管理職、またはスペシャリストに向けた求人が多く、会社の機密情報も孕んでいることが多いので、一般公募ではなく、エージェントに内々に依頼することが多いです。 企業側も出来る限り採用に時間を割きたくないので、ピンポイントで欲しい人材を探してきてもらえるエージェントと提携することはメリットが大きいのです。
自分に合った優良な求人と出会うためには、自分に合った転職エージェントのサポートを得ることが転職成功の近道となるでしょう。
エージェントを使うことのメリットはこれだけあります。
・キャリア相談にのってくれる
・求人広告サイトには出てこない高給与の求人を紹介してくれる
・自分のキャリアに合った求人を紹介してもらえる
・履歴書や職務経歴書などの添削をしてもらえる
・年収やその他雇用条件の交渉をしてもらえる
・面接対策をしてくれる
エージェントのコンサルタントは転職のプロなので、思いもよらなかった観点からアドバイスをくれたり、思わぬ求人を紹介してくれることもあります。そのことで可能性が広がったり、自分を客観的に見ることができたりします。
また、自分では難しい、給与を含めた条件交渉も代行してくれます。エージェントは、出来る限り希望に近づくよう交渉してくれるため、年収アップが叶いやすいのもポイントです。
面接の雰囲気、聞かれる質問事項なども教えてもらえるので、内定を得られやすいのもメリットでしょう。
転職エージェントはたくさんあり、どこに登録してよいのかわからなくなるかもしれませんが、まずは総合的な求人を扱うビズリーチやリクルートエージェントなど大手を2箇所以上、その上で、自身が専門的な分野のキャリアを持つ場合は、その分野に強みがあるエージェントなどにも登録してみると良いでしょう。
年収900万円台以上を目指した転職活動をするのであれば、転職エージェントのサポートを受けることをおすすめします。自分一人では見つけられないような、自身の希望やキャリアに則した求人を紹介してもらえますし、より効率的です。また、給与交渉をしてもらえることも大きなメリットです。是非、自分に合った良いエージェントを見つけ、転職活動を成功させてください。